文科省

次期学習指導要領「2026年度中に答申」で小中高の学びはどう変わるのか──授業時数15%削減・情報教育の体系化など5つの変更点と家庭で今から始める3つの備え

2026年度中に中教審の答申が予定される次期学習指導要領。授業時数の最大15%削減、小学校「情報の領域」新設、中学校「情報・技術科」創設など、約10年ぶりの大改訂が迫っています。文科省記者クラブ取材経験のある元教育記者が原典資料を読み解き、5つの変更点と保護者が今から始められる3つの備えを整理しました。